Visionalグループの株式会社ビズリーチ（所在地：東京都渋谷区/代表取締役社長：多田洋祐　以下、ビズリーチ）が運営する、即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」は、株式会社ジャパネットホールディングス（本社：長崎県佐世保市/代表取締役社長 兼 CEO：髙田旭人）のグループ会社でスポーツ・地域創生事業を担う株式会社リージョナルクリエーション長崎（本社：長崎県長崎市/代表取締役社長：髙田旭人）が2024年に開業予定の「長崎スタジアム」の建設を中心とした「長崎スタジアムシティプロジェクト」に携わる管理職13ポジションを、2020年7月21日から8月17日まで公募します。本公募は、ジャパネットグループ初となる幹部・管理職人材の大型公募となります。

公募ページURL：https://www.bizreach.jp/job-feed/public-advertising/911/

■次世代型スタジアムを中心としたまちづくりで、長崎の地域活性化を目指す

長崎県では、人口減少が大きな課題となっています。総務省が発表した2019年1月1日現在の人口動態調査によると、県全体の人口は前年に比べ1万3,612人減少しており、さらに、転出が転入を上回る「社会減」では、長崎市が全国の市区別で最も多い人数となっています^※1。このようななか、ジャパネットグループでは、長崎の雇用創出や地域経済の活性化を目指して、2018年より「長崎スタジアムシティプロジェクト」を開始しました。同プロジェクトでは、2024年の開業に向けて、プロサッカークラブ「V・ファーレン長崎」の新たな本拠地となるスタジアムを核とした、ホテル・商業施設・オフィスなどを含むまちづくりが進められています。

※1　総務省「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数（平成31年1月1日現在）」

■スタジアムシティの収益化に向けて、各施設の立ち上げを担う事業責任者が必要

スタジアムシティの立ち上げに向けて課題となっていることが、スタジアムシティ全体の黒字化です。日本では、主にスタジアムは公共施設として運営されており、収益を生み出すスキームが確立されていません。そこで、同プロジェクトでは、各施設におけるビジネスモデルの策定や、他施設との連携など、新たな取り組みが求められています。そのため、即戦力人材206万人以上（2020年6月末時点）が登録する「ビズリーチ」で、各施設の事業責任者などを公募します。

■コロナ禍のなか、首都圏で働くビジネスプロフェッショナルの6割以上が「転居を伴う転職に前向き」

首都圏勤務のビズリーチ会員に実施したアンケート※2結果では、6割以上が「やりがいがあれば、転居を伴う転職に前向き」と回答しています。さらに、「新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、転居を伴う転職に前向きになった」と回答している方が2割にのぼっており、新型コロナウイルス感染症の影響で、地域を問わずにキャリアを考える方が増えていることがうかがえます。
※2　「地方での勤務・地方への転職」に関するアンケート
対象：ビズリーチ会員の回答者1,133名のうち、首都圏（１都3県）勤務者681名
調査期間：2020年7月6日～2020年7月12日

Q1.やりがいがあるポジションであれば、転居して別の地域に勤務する転職を前向きに検討しますか。（単一回答、n＝681）

Q2. 新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、転居して別の地域に勤務する転職についての考え方であてはまるものはどれですか。（単一回答、n＝681）

■株式会社ジャパネットホールディングス 代表取締役社長 兼 CEO　高田 旭人 氏 コメント

長崎スタジアムシティプロジェクトは、スポーツの感動をベースとした地域創生を民間主導で行う取り組みです。被爆地である長崎から平和のメッセージを世界中に広げ、多くの人が長崎を訪れることで、日本中・世界中にワクワクを届けていきます。感動とビジネスの両立という難しい課題に向き合い、乗り越えて、民間による地域創生のモデルケースとなることを目指します。
2024年の開業に向けて、プロジェクトも第2フェーズに入りました。長崎県唯一のプロサッカークラブであるV・ファーレン長崎の運営に加えて、プロバスケットボールクラブを立ち上げ、Bリーグへの参入も決定しています。スタジアム・アリーナ・商業施設・ホテル・アミューズメントなど、たくさんのワクワクが詰まった各施設を、企画戦略から現場の運用まで一気通貫で推進できるプロジェクトリーダーを募集します。経験をもとに、柔軟な発想で、理想を妥協なく追求できる意志を持った仲間を求めています。
日本に前例のないプロジェクトを、一緒に盛り上げていきましょう。

■株式会社ビズリーチ 代表取締役社長　多田 洋祐 コメント

新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、働き方に大きな変化が起きています。首都圏で勤務するビズリーチ会員の方々を対象にしたアンケート結果からも、地域を問わずに今後のキャリアを検討されている様子がうかがえます。
このようななか、即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」は、ジャパネットグループ様に管理職13ポジションの公募を実施していただく運びとなりました。長崎の地域活性化に向けた「長崎スタジアムシティプロジェクト」において、立ち上げの中心となる管理職として携わる経験は、今後のキャリアにとっても非常に貴重なものになるはずです。
ビズリーチでは今後も、ビジネスプロフェッショナルの皆様が、地域を問わずに多様なキャリアを積むための選択肢と可能性を提供いたします。

■公募概要

・募集期間：2020年7月21日～2020年8月17日

・応募方法：「ビズリーチ」のサイトから応募

・勤務地：長崎市

・公募ページURL：https://www.bizreach.jp/job-feed/public-advertising/911/

・募集ポジション：

1. 【部長候補／スタジアム事業統括】
2. 【部長候補／アリーナ事業統括】
3. 【部長候補／ホテル事業統括】
4. 【部長候補／商業施設事業統括】
5. 【部長候補／オフィス事業統括】
6. 【部長候補／アクティビティ・エンタメ事業統括】
7. 【DX戦略マネージャー】
8. 【広報PRマネージャー】
9. 【コンストラクションマネージャー】
10. 【行政折衝マネージャー】
11. 【不動産管理マネージャー】
12. 【建物維持管理マネージャー】
13. 【料理長】

※上記の募集ポジションは、公募ページに掲載されている募集職種をより詳細に記載したものになります。

＜募集ポジション詳細（一部抜粋）＞

■長崎スタジアムシティプロジェクトについて

プロサッカークラブ「V・ファーレン長崎」の新たな本拠地となるスタジアムを核に、アリーナ・オフィス・商業施設・ホテルなどを含むまちづくりを進めていくプロジェクトです。本プロジェクトは、株式会社ジャパネットホールディングスのグループ会社で地域創生事業を担う株式会社リージョナルクリエーション長崎が主体となり、プロジェクトの戦略・企画から現場の運用まで民間主導で進められます。「最高のスポーツ・エンターテインメント環境を通して人とのつながり、感動を生みだすこと」と「雇用や地域経済の活性化に繋がるようビジネスとして成り立たせること」を両立させる民間主導の地域創生モデルを確立することを目指しています。

■即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」について

ビズリーチは企業と求職者が直接やりとりできるプラットフォームがなかった人材業界において、人材データベースを企業に開放することで採用市場を可視化しました。また、企業が求職者へ自らアプローチできるプラットフォームを提供することで、企業が必要としている人材を採用するために、あらゆる手段を主体的に考え、能動的に実行する採用活動「ダイレクトリクルーティング」を推進し、優秀な人材のスピーディーな採用をご支援しています。また、求職者も今まで知りえなかった企業からアプローチを受けることで、キャリアの可能性と選択肢を最大化することが可能です。現在は累計13,600社以上、206万人以上（2020年6月末時点）の会員の方にご利用いただいています。

参照URL：https://www.bizreach.jp/

■株式会社ビズリーチについて

「すべての人が『自分の可能性』を信じられる社会をつくる」をミッションとし、2009年4月より、働き方の未来を支えるさまざまなインターネットサービスを運営。東京本社のほか、大阪、名古屋、福岡に拠点を持つ。即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」、人財活用プラットフォーム「HRMOS（ハーモス）」、挑戦する20代の転職サイト「キャリトレ」、OB/OG訪問ネットワークサービス「ビズリーチ・キャンパス」を展開。2020年2月、グループ経営体制への移行にともなって誕生したVisionalグループにおいて、主にHR Techのプラットフォーム事業やSaaS事業を担う。

参照URL：https://www.bizreach.co.jp/

■Visionalについて

Visionalグループは、2020年2月、株式会社ビズリーチがグループ経営体制に移行したことにより誕生。「新しい可能性を、次々と。」をグループのミッションとし、産業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するさまざまな事業を展開。グループを構成する、HR TechのプラットフォームやSaaS事業を運営する株式会社ビズリーチ、事業承継M&AやSaaSマーケティング、サイバーセキュリティ等の新規事業開発を担うビジョナル・インキュベーション株式会社、物流DXプラットフォームを運営するトラボックス株式会社などを通じて、日本の生産性向上を支える。

参照URL：https://visional.inc