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- ジャパネットグループ、2026年度入社式...
株式会社ジャパネットホールディングス（本社：長崎県佐世保市／代表取締役社長 兼 CEO：髙田旭人）は、本日2026年度の入社式を執り行いました。本年度は45名が入社。本社のある長崎・佐世保の地で社会人生活の第一歩をスタートいたしました。
入社した45名は、毎年恒例となる初日の業務として、ジャパネットのテレビショッピングに生出演してご挨拶。午後には佐世保に入港したジャパネットクルーズのお客様の出港をお見送りするなど、さっそくジャパネットの事業を肌で感じる1日となりました。2026年度は従来の国内採用と並走し、今年は創業40年の歴史で初となるグローバル採用を行い、インドから3名のエンジニアを採用。IT大国インドの高度な教育を受けた若いチカラとともに、ジャパネットのシステム開発を強化してまいります。
45名は基本研修や仮配属期間を終えたのち、代表の髙田へ自ら希望部署をプレゼンテーションする「配属プレゼン」や「決意表明」などを自身のキャリアルートごとに設定されたステップを経て、業務へと着任いたします。
■新入社員誓詞より（新入社員代表：辻 敬仁さん）
長崎で生まれ、長崎で育った私は、昨年のVファーレン長崎ホーム最終戦で街全体が一体となって盛り上がる光景を目にした際、心から感銘を受けました。本日からジャパネットグループの一員となり、感動を受けとる側ではなく、感動を届ける側へ。困難に直面することもあるかと思いますが、一つ一つの仕事に誠実に向き合い、任せてよかったと思っていただける社会人へ、ここにいる新入社員全員が成長していくことをお約束します。
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【 新入社員へのアンケート 】
■「なぜジャパネットを選んだのか？決め手はなんですか？」
・地元長崎が変革期を迎える今、その中で大きな存在である長崎スタジアムシティの発展を肌で感じ、長崎全体をエンターテイメントがあふれるまちにしたいと強く感じた。（カンパニー総合職・リージョナルクリエーション長崎配属 22歳）
・川上から川下まで一気通貫でエンジニアとして関われる環境に魅力を感じた。実際に自分の作ったシステムやアプリをお客様が使い、その反応を見る事ができるとこにやりがいを感じる事ができるのではないかと考えた。（専門職・23歳）
・面接が終わる度に毎回フィードバックをくださり、内定後も本当に就活生のことを考えてくださっていることを感じ、人材を大切にする会社なのだと思った。（カンパニー総合職・ジャパネットツーリズム配属 20歳）
■「どんな仕事で、どんな活躍をしたいですか？」
・通販事業でお客様に喜んでもらえるような商品調達や企画をしたい。お客様に寄り添うアドバイザーのような存在になりたい。（グループ総合職・22歳）
・長崎で生まれ育った私にとって、長崎スタジアムシティは、県民にとっても存在感の大きなもの。ここでのイベントを充実させ、来場した方がまた来たいと思える場所にすることで、県民が楽しめる場を増やし、長崎県を盛り上げたい。（カンパニー総合職・リージョナルクリエーション長崎配属 22歳）
・クルーズで旅行を支える仕事がしたい。クルーズ旅行という人生で1回あるかないかの特別な時間を素敵なものにしたい。（カンパニー総合職・ジャパネットツーリズム配属 22歳）
・コールセンターでより多くのお客様に満足していただける応対を目指したい。一人ひとりに寄り添った応対で信頼につなげたいと考えている。（カンパニー総合職・ジャパネットコミュニケーションズ配属 22歳）
・社内システムの自動化による業務効率化の推進に挑戦したい。プログラミングやモダンな自動化技術を用いて、事業拡大のスピードを支えていきたい。同時に、スポーツ・地域創生事業といった革新的な新規プロジェクトにエンジニアとして携わり、新しい価値の創造に挑戦していくことにもワクワクしている。（専門職・22歳）
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【入社後の研修制度】
ジャパネットでは、それぞれがやりがいを持って働けるよう、複数のキャリアコースから自分に合った働き方を選ぶことができます。入社後は約2ヶ月の集合型研修と約10ヶ月のインストラクター制度を用いて、新入社員の皆さんがジャパネットで活躍していくために必要なスキルや考え方を丁寧に教えていきます。
▼詳細はコチラ（ジャパネットグループ採用ページ内）
https://corporate.japanet.co.jp/recruit/new-graduate/training-program/
【ジャパネットの「働き方・人事制度」】
ジャパネットグループでは、人生の大部分を占める会社という場所で、従業員一⼈ひとりが心もからだも健康な状態でいきいきと働くことのできる環境を大切にしています。また、生産性にこだわり、会議実施不可時間となる「ノー会議タイム」などのルールにより、限られた時間でいかに仕事の生産性を高めるかを重要とします。業務スピード、業務効果を維持しつつ、ワークライフバランスに配慮したルール作りと、社会で⻑く活躍できる制度の拡充に努めています。
