長崎スタジアムシティプロジェクトがスポーツ庁及び経済産業省が定める
「多様な世代が集う交流拠点としてのスタジアム・アリーナ」に選定

ニュースリリース 2021/09/07

株式会社ジャパネットホールディングス(本社:長崎県佐世保市/代表取締役社長 兼 CEO:髙田旭人)のグループ会社でスポーツ・地域創生事業を担う株式会社リージョナルクリエーション長崎(本社:長崎県長崎市/代表取締役社長:髙田旭人)が2024年開業を目指して進めている長崎スタジアムシティプロジェクトが、スポーツ庁及び経済産業省が定める「多様な世代が集う交流拠点としてのスタジアム・アリーナ」に選定されましたのでご報告いたします。

 

■「多様な世代が集う交流拠点としてのスタジアム・アリーナ」選定について
スポーツ庁及び経済産業省では、まちづくりや地域活性化の核となるスタジアム・アリーナの実現を目指す「スタジアム・アリーナ改革」に取り組んでいます。その一環として、モデルとなる対象施設を「多様な世代が集う交流拠点としてのスタジアム・アリーナ」として選定しています。第一段として11拠点が選定され、長崎スタジアムシティプロジェクトがその1拠点として選定されました。
▼スポーツ庁ホームページ
https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/sports/mcatetop02/list/detail/1411943_00004.htm
▼経済産業省ホームページ
https://www.meti.go.jp/press/2021/06/20210603003/20210603003.html

 

■評価ポイント
長崎スタジアムシティプロジェクトは、サッカースタジアムを中心に、アリーナ・オフィス・商業施設・ホテルなどの周辺施設を民間主導で開発するプロジェクトです。今回の受賞において以下の内容を特に評価していただきました。

① 積極的に情報発信を行い、地域住民や地元企業などの潜在的な顧客や利用者からの理解を得ようとしている。
② 世界の成功事例を含めて十分な検討と運営・管理の目標設定が行われており、
効率化やIT活用についても検討している。視察内容からプロジェクトの思いが感じられる。
③ スタジアム・アリーナの整備方針と運営・管理段階におけるコンセプトやアイデアを一体的に検討している。

 

■ジャパネットホールディングス 代表取締役社長 兼 CEO 髙田 旭人コメント
この度は、弊社プロジェクトを選定いただき嬉しく思います。2024年の開業を目指している長崎スタジアムシティでは、子どもから大人まで楽しむことができ、日常使いできる空間を目指してプロジェクトメンバーを中心に日々アイデアを積み重ねています。今後も民間企業として本気で地域創生に取り組み、地元自治体などの関係各所と連携し、弊社の強みであるいいモノを見つけて磨いて伝えることを通して、長崎を誇りに思っていただける場所、長崎で働きたいと思えるような場所を作れるように覚悟を持って進めてまいります。

 


本件に関するメディアからのお問い合わせ
株式会社ジャパネットホールディングス スポーツ・地域創生広報課
E-MAIL:jh_pr2@japanet.co.jp

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